同業他社との違い

●配信方法のキメ細やかさが段違い!!

当社の「Mr.dor ミスター・ドール」は、お客様のご依頼により報道発表資料(プレスリリース)を代行配信するパブリシティサービスですが、インターネット上には同種のサービスが10~15社ほど存在するようです。

しかし、当社以外のサービスはどれも「正しいパブリシティサービス」とはいえないと断言できます。

その理由は配信方法にあります。A社はメール配信のみ、B社はメールとFAXの配信、というように、なぜか[郵送]での配信サービスを行っておりません。

実は、朝日・毎日・読売などの全国紙や一流媒体ほど[郵送]でのリリース提供を指定してくるのが現実です。このことは(一流媒体ほどリリース郵送を希望してくる)実際にマスコミ記者に電話してどんな方法ならリリースを受け取っていただけるか、確認すればすぐにわかることです。

ですから、[郵送]でのリリース提供が実施されれないと一流媒体へは事実上、配信されないということになります。どこのクライアントでもそうですが、一流媒体へは掲載希望が多いもの。

郵送での配信サービス機能がない以上、一流媒体への記事掲載は困難です。リリース情報を提供していないのですから掲載されるわけがありません。

それにくらべ、当社の3タイプ配信サービスは、記者ごとにリリースの受け取り方をお尋ねし、それをデータベース化しており、キメの細かい配信サービスが特徴になっているのです。

また、当社以外のサービスで、メール配信しているところについても宛先のアドレスがいい加減で、実際には担当する記者のところにリリースが届いていないという現実があります。

どの辺がいい加減かと言いますと、E-mailのアドレスが、info@○○○とか、webmaster@○○○などのように、記者個人ではなく、マスコミの会社のWebサイト上にある問い合わせアドレスをデータベースとしており、そこにプレスリリースを単純に送信しているのが実態です。

これではせっかくのプレスリリースも担当記者のところに届きません。なぜならWebサイトの問い合わせメールアドレスはWeb管理者のところにいくわけで、実際の記者には届かず、結果的には読まれていないからです。

プレスリリースの受け取り方法が担当記者ごとに違うはずなのに、これを画一的にメール配信していること自体がおかしいといえます。

例えば、新製品もののプレスリリースですと取り上げるのは新聞でいえば経済部記者。経済記者はほとんどの場合、産業別にそれぞれの記者クラブに詰めています。

地方は県政記者クラブか商工会議所が経済ものリリースの発表窓口です。そういたしますと、記者クラブへのリリース提供も不可欠になってきます。

記者クラブはほとんどの場合、FAXやE-mailでのリリース提供を嫌います。当社では[郵送]で記者クラブ対応しておりますが、当社以外のサービスはこういった対応、機能は一切ありません。

以上、当社サービスが競合他社と違うところを大きく分けますと、

(1) 郵送でも配信可能
(2) 受発注内容のWeb画面調整
(3) 記者クラブにも配信可能
(4) 格安料金のWeb媒体モニター
(5) 的確なE-mailアドレス
(6) 部署と担当者を特定した記者情報
(7) 業界最多の媒体登録DB件数
(8) 業界初の販売代理店制度
(9) 実績20年のパブリシテイ業務歴

ということになります。

●強力な3つの独自ツール(インターネットFAX +コンピュータ郵送+受発注システム)

1.インターネットFAX

Wordで作成されたリリースを、メールに添付してインターネットで配信、マスコミ記者に一番近いFAXマシンに紙として出力されます。

出力されるWordリリースの上部ヘッダには[媒体名・部署名・記者名]の3点情報が自動的にデータベースから抽出されて印字されますので、宛先送付状が不要になります。

ほかに特徴は
a.送信速度が速い
b.画質とテキスト、どちらも鮮明
C.料金が安い(コンビニでのFAX料金と比較して)

インターネットFAXイメージ

2.コンピュータ郵送

マスコミ宛先を剥離紙シールを出力してポストに封筒を投函なんてことはいたしません。

当社パソコンからダイレクトに郵便局の作業現場にファイルごと送り込む配信システムです。

2つの方法があり、1つは封筒に写真の同封物がない場合は新東京郵便局にWeb渡し、もう1つは写真がある場合で日本橋郵便局にFD渡し、という方法です。

郵送代金はいずれも、封筒代、切手代、封入代、リリースの出力代、宛名印字代などすべての費用を含みます。

コンピュータ郵送イメージ

3.受発注システム

実際にリリース配信する前に、お客様ご自身が(当社が)提示した配信媒体と金額について、ウェブ上で最終確認・調整を行えるシステムを導入。

これにより、電話やFAX等での打ち合わせをすることなく配信媒体の調整が一回で行えます。

[受発注システム]はこちら

受発注システムイメージ